美肌成分と薬事法

美肌成分の研究が進んだ現代にあっては、化粧品やサプリにどしどし配合されています。
ただ、薬事法との関連から、いろいろと問題が起きているのは周知のとおりです。
薬事法は、1960年に制定された法律で、医薬品は日本薬局方に収載されるとなっています。
1971年には、表示についてのガイドラインが制定され、本当に美肌成分でも、サプリや化粧品で医薬品をにおわせる表現はNGと規定されています。

ぼかした表現しかできないサプリや化粧品

薬事法は、とかくインチキが多いダイエット薬や発毛剤などの横行を防ぐのが目的だったのでしょうが、現在では興味深い現象が起きています。
たとえば、同じプラセンタでも、ヒト胎盤由来だと更年期障害や肝障害の治療薬で、豚や馬由来のプラセンタは、美肌成分として、サプリや化粧品に配合されているのです。
サプリや化粧品といえば、消費者が知りたいのは、価格もそうですが、効果・効能がやはり一番知りたいポイントでしょう。
薬事法を守ろうという姿勢は理解できるものの、「健やかなお肌を保ちたい」など、あいまいな表現では、美肌成分の内実が今ひとつ伝わってきません。
もちろんメーカーは、意図的にボカしているわけでなく、法律の範囲内で精一杯メリットを明示しているのです。

もともと医薬品の原材料だったものがサプリになっている例も

また、サプリや化粧品と医薬品の距離が縮まっている現状も、問題を難しくしています。
たとえば、エゾウコギやノコギリヤシは、1998年の規制緩和でサプリへ利用可になった成分であり、α?リポ酸やコエンザイムQ10にいたっては、もともと医薬品として開発された経緯があります。
薬事法は、何度か微調整されていますが、美肌成分の扱いは、製薬会社とのかね合いもあってか、思い切った改正は難しいようです。